OBD車検(OBD検査)はいつから始まる?義務化の背景や対象車種・費用等の変化についても解説
OBD(On-Board Diagnostics)と呼ばれる車載式故障診断装置を使って行うOBD車検は、2024年より、一部の車種を対象に車検時の実施が義務化されます。そのため個人や法人で車を所有するドライバーは、OBD車検の開始時期や対象車種について知っておかなければなりません。
そこで今回は、小型・普通車からトラック等の大型車向けまで、幅広く車用品を扱う琴平自動車が、OBD車検がいつから始まるのか、導入の背景や対象車種等の情報と一緒に解説します。
また、OBD車検の義務化による検査費用の変化や、OBD車検に必要な設備等についても紹介していくので、OBD車検の開始時期と一緒に知っておきたいという方は、参考にご覧ください。
目次
2024年よりOBD車検(OBD検査)が義務化される背景
まずは、OBDがどのようなものかや、なぜ車検の検査対象になったのかという背景について、理解していきましょう。
現代の車には数十ユニットものECUと呼ばれる電子制御装置が搭載されており、それぞれのECUが連携し、各種の車載装置をコントロールすることによって1台の車を動かしています。
OBDの役割は、これらECUの状態を監視し、故障や不具合が起きた時に記録・診断することです。車載装置に何らかの不具合が起きた場合には、その装置を制御するECUが異常を検知し、ダッシュボードの警告灯の点灯などを通してドライバーに伝達した上で、その記録がOBDに残るような仕組みになっているのです。
近年では技術の進歩により、車に自動ブレーキや駐車支援といった運転支援技術、自動運転技術を搭載することが一般的となってきました。しかし、もしもこれらの機能を制御・管轄する装置やECUに不具合が発生すれば、警告システムがうまく作動せず、ドライバーが異常に気が付かないまま走行を続けて、重大な事故を引き起こすということも考えられるでしょう。
ECUの不具合による事故の発生を防ぐには、警告灯が知らせるトラブルの内容をより具体的に把握したり、目に見えにくい不具合の原因を検知し、整備・修理する必要があります。こういった状況を受けて、新たに車検の項目として加わることになったのが、OBD車検なのです。
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OBD車検の大まかな仕組みについて
OBD車検は、独立行政法人 自動車技術総合機構が提供する「特定DTC照会アプリ」をダウンロードした検査用スキャンツールを、運転席下部などにあるコネクタに接続して行います。
車にスキャンツールを接続すると、各ECUに記録されている故障コード(DTC)が読みだされ、機構のサーバーに転送した上で特定DTCの有無を照会して車検の合否を判定するのです。
特定DTCとは、該当すると車検に不合格となる特定の故障コードのこと。照会の結果、一つでも特定DTCに当てはまるものが検出されると、地方運輸局長などの認証を受けた整備工場等で修理を受けるまで車検に合格できなくなります。
なお、OBD車検の検査対象となる車載装置の具体的な種類は、以下の通りです。
- アンチロックブレーキシステム(ABS)
- 横滑り防止装置(ESC)
- 横滑り・転覆防止装置(EVSC)
- ブレーキアシストシステム(BAS)
- 自動ブレーキ(AEBS)
- 排出ガス発散防止装置
- 自動運転システム
- かじ取り装置
- 車両接近通報装置(AVAS)
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OBD車検はいつから?具体的な開始時期と対象車種
OBD車検が導入された背景を理解できたところで、ここからは、具体的にいつからOBD車検を実施しなければいけないのか、検査対象となる車種の要件と一緒に確認していきましょう。
OBD車検の実施がいつから義務化されるのかは、所有する車が国産車か輸入車かにより変わってきます。そこで以下に、OBD車検がいつから開始されるのか、また対象となる車種の要件について国産車の場合、輸入車の場合に分けて一覧表にまとめましたので、ご確認ください。
OBD車検が義務化される時期 | OBD車検の対象となる車種 | |
---|---|---|
国産車の場合 | 2024年(令和6年)10月1日から | 2021年(令和3年)10月1日以降の新型車、フルモデルチェンジ車 |
輸入車の場合 | 2025年(令和7年)10月1日から | 2022年(令和4年)10月1日以降の新型車、フルモデルチェンジ車 |
【参考】物流・自動車:OBD検査とは?(ユーザー向け) – 国土交通省
なお上記の要件に当てはまっていれば、車のサイズや用途を問わず、基本的にはすべてOBD車検の対象となります。個人や法人として、小型車、普通車、大型トラック等さまざまな年式や大きさの車を所有している場合は、どれがOBD車検の対象となるのか確認しておきましょう。
一方で、国産車なら2021年9月までのモデル、輸入車であれば2022年9月までのモデルはOBD車検の対象外となりますので、義務化がいつから始まるのかと併せて覚えておいてください。
また、所有する車がOBD車検の対象車種かどうかわからないという場合は、車検証及び電子車検証の備考欄を確認してみるのがおすすめです。
各種車検証の備考欄に「OBD検査対象車」「OBD検査対象」の記載があれば対象車種ですので、国産車なら2024年10月以降、輸入車なら2025年10月以降に実施する車検では、OBD検査が必要になると理解しておきましょう。
12か月ごとに実施するべきOBD点検の対象車種は?
法律で義務付けられた車の点検整備としては、車検以外に「法定点検」と呼ばれるものもあります。法定点検とは、自家用車の場合で12か月ごとの実施が義務付けられている定期点検整備のことであり、この定期点検整備においても「OBD点検」の実施が必須となっています。
なお、OBD点検は2021年10月1日から、年式に関係なくOBDを搭載するすべての車種(大型特殊自動車、被牽引自動車及び二輪自動車を除く)を対象として実施が義務化されています。
OBD車検の開始時期や対象車種とOBD点検の要件を混同しないように、注意しましょう。
OBD車検の開始により、検査費用はどう変わる?
OBD車検が始まることによる車検費用の変化としては、2021年10月より施行された法定手数料の値上げが挙げられます。これは、OBD車検の導入に伴って必要になるシステム構築・整備・運用の他、故障診断に必要なデータを自動車メーカー各社から取得して管理するための費用として、小型自動車(二輪)と大型特殊自動車を除くすべての車の車検時に一律400円の追加負担を求めるようになったものです。
また、車検を行うディーラーや民間の自動車整備工場、ガソリンスタンド等は、OBD車検とOBD車検に伴う修理・整備に必要な以下のようなツールを、一式揃えなければなりません。
- 一般社団法人 日本自動車機械工具協会の認定を受けた検査専用スキャンツール
- 検査対象装置を修理するための工具やメモリーバックアップツール、交換パーツ 等
そのため、車検費用のうち非法定費用にあたる車検基本料がアップする可能性がある他、OBD車検によって特定DTCが見つかった場合には、その修理費用もかかってくるため、OBD車検の対象車種の車検費用は、OBD車検が義務化される前に比べて高くなる可能性があります。
ただ、具体的にどのくらい費用負担が増えるのかについては、お乗りの車種や車検を依頼する業者等により変わってきます。
法定費用についてはお近くの運輸支局や自動車技術総合機構、または軽自動車検査協会まで、車検基本料等の非法定費用については、普段から車検をお願いしているディーラーや民間の自動車整備工場、ガソリンスタンド等までお問合せください。
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OBD車検の義務化でドライバーが得られるメリット
OBD車検の実施により、車の所有者・ドライバーが得られる最大のメリットとしては、従来の車検で確認してきたパーツの不具合等の故障、トラブルに加えて、目視で確認しにくいシステムの不具合まで把握し、早い段階で整備・修理できるようになることが挙げられるでしょう。
また、スキャンツールの力を借りることによってチェック漏れ等のヒューマンエラーを防ぎ、安全性を確保しやすくなるところも、すべてのドライバーにとってのメリットだと言えます。
OBD車検の開始時期や対象車種に関する注意点
ここまでにOBD車検の実施がなぜ、いつから義務化されるのか、また検査対象となる車種や装置、費用の変化等について解説してきましたが、これらはいずれも2024年9月時点の情報です。
今後の自動車運転技術・支援技術の進化や、ECUを利用したシステムの不具合などを原因とする事故の発生により、OBD車検の対象車種や基準が変更になる可能性は十分に考えられます。
個人や法人として所有する車がOBD車検の対象車種である場合は、検査の実施が義務化する2024年10月以降も、OBD車検に関する法律等を定期的に確認する必要があると覚えておきましょう。
スキャンツール等、OBD車検に使う各種ツールお取り扱い中
車の部品、パーツをはじめ、自動車用品を幅広く取り扱っている琴平自動車では、OBD車検やOBD点検において使用可能なスキャンツールや、OBD車検に伴う修理・整備の際に必要となる工具やメモリーバックアップツール等も、お取り扱いがございます。
ご自分でユーザー車検を行いたいという場合など、OBD車検に必要な各種ツールをお探しの際は、ぜひ一度、お気軽に琴平自動車までご相談ください。お客様のご予算やご希望、条件をもとに、適切なツールをご提案させていただきます。
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